選挙のディープフェイクに惑わされないために。研究では、見抜く目より「手口を先に知る」「共有前に止まる」が役に立っていた

Köbisら（2021）[1]

210人に16本の動画を見せ、ディープフェイクかどうかを答えてもらいました。正答率は平均57.6%でした。半分が偽物だと伝えていたのに、回答の67.4%が「本物」でした。見抜く大切さを読ませても、正解に報酬を出しても、正答率は上がりませんでした。参加者は自分の見抜く力を実際より高く見積もっていました。

対象: オンラインで集めた210人（83.8%が英国籍） ／ 限界: 選挙の動画に限った実験ではない。

VaccariとChadwick（2020）[2]

政治を題材にした作られた動画を見せる実験で、人はだまされるよりも「どちらかわからない」と感じやすいことがわかりました。そして、その不確かさが、SNS上のニュース全体への信頼を下げることにつながっていました。

対象: 英国の人口構成に近い大規模なサンプル ／ 限界: 1つの国、限られた動画での実験。

Vosoughiら（2018）[3]

2006〜2017年にTwitterで広がった約12万6,000件のニュースを調べました。ファクトチェック団体が判定した偽のニュースは、本当のニュースより遠く、速く、深く、広く広がっていました。この傾向は、政治の偽ニュースで特に強く出ました。ボットは本当のニュースも偽のニュースも同じ速さで広げていたため、差を生んでいたのは人の共有でした。

対象: 約300万人による450万回以上の投稿 ／ 限界: 1つのSNSの過去のデータで、AIで作られた偽情報に限った分析ではない。

Roozenbeekら（2022）[4]

偽情報によく使われる5つの手口（感情をあおる言葉、話のつじつまが合わない、2つに1つしかないと思わせる、誰かを悪者にする、人格への攻撃）を教える短い動画を作りました。「プレバンキング」（先回りの注意喚起）と呼ばれる方法です。6つの実験で、動画を見た人は手口を見抜きやすくなり、信頼できる内容とそうでない内容の区別もよくなりました。YouTube広告で流した調査では、手口を見抜けた割合が平均約5%上がりました。効果は政治的な立場を問わず見られました。

対象: 6つの実験の6,464人（うち5つは米国の人口構成に合わせたサンプル）と、米国のYouTube利用者 ／ 限界: YouTube調査は24時間以内に1問だけ答えた結果で、効果がどれだけ続くか、実際の共有が減るかは測っていない。

PennycookとRand（2022）[5]

著者らの研究グループが2017〜2020年に行った20の実験をまとめて分析しました。政治や新型コロナと関係のない見出しが正確かどうかを1つ判断させるなど、正確さに目を向けさせる問いかけをすると、偽の見出しを共有したい気持ちが10%減りました。効果は政治の見出しと新型コロナの見出しで差がありませんでした。年齢が高い人、よく考える人、注意深い人で効果が大きくなりました。

対象: 米国の26,863人 ／ 限界: 測ったのは「共有したいか」という意向で、実際の共有ではない。1つの研究グループの実験をまとめたもの。

WineburgとMcGrew（2019）、Oswaldら（2026）[6][7]

ファクトチェックの専門家10人、歴史学の博士10人、大学生25人にウェブサイトの信頼性を判断してもらうと、専門家はサイトをざっと見たらすぐ離れ、新しいタブで発信元を調べていました（横読み）。専門家は短い時間で、より根拠のある結論にたどり着きました。ドイツの成人2,666人に横読みを教えた実験では、見分ける力の改善は小さく、統計的にはっきりしないものもありました。2週間後には、教わらなかった人との差もはっきりしなくなりました。それでも平均すると、横読みを教わった人は信頼できない発信元を信じにくくなっていました。

対象: 米国の45人／ドイツの成人2,666人 ／ 限界: どちらも選挙のディープフェイクに限った研究ではない。