自分の作品がAIの学習に使われたか知る方法はある？研究では外から確かめるのは難しく、文化庁は「断る技術的な措置」を挙げている

自分の絵や文章が、知らないうちにAIの学習に使われていないか。気になっても、確かめる方法がわからず不安な人は少なくありません。結論から言うと、外から確実に確かめる方法は、研究の段階でもまだ確立していません。文化庁の考え方では、AIの学習は原則として許諾なく行えるとされ、断る手段としては robots.txt などの技術的な措置が挙げられています。

01結論から言うと

自分の作品が学習に使われたかを、外から確実に知る方法はまだありません。文化庁の考え方では学習は原則として許され、断るなら robots.txt などの技術的な措置が中心です。

著作権法第30条の4は、作品を「享受」（鑑賞して楽しむこと）を目的としない利用を、必要な限度で許しています。条文には、情報解析の用に供する場合が例に挙がっています[3]。

文化庁の考え方では、AIの学習のための利用も、この情報解析に当たるとされています[1]。そのため、作品を学習に使うことには、原則として権利者の許諾は要らないと整理されています[2]。

ただし、条文にはただし書があります。「著作権者の利益を不当に害することとなる場合」は、この規定が使えません[3]。どんな場合がこれに当たるかは、下の02で整理します。

この記事は、作品が学習データとして使われることの話です。AIの出力が自分の絵に似ていた場合は自分の絵をAIにまねされた、AIで作ったものを使う側の話はAIで作った文章や画像を仕事で使っても大丈夫？にまとめています。

02研究とデータでわかっていること

文化庁は2024年に、学習が許されない場合と、技術的な措置の位置づけを整理しました。研究では、学習データを取り出せた例はありますが、条件が限られ、大規模な文章AIでの判定は難しいとされています。

文化庁の資料をもとに、作品の学習について整理すると次のとおりです。

場面	文化庁の考え方
ふつうの学習	情報解析に当たり、原則として許諾は不要[1][2]
作品をそのまま出させる目的の学習	意図的な過学習や、特定のクリエイターの少量の作品で表現を出力させる目的の追加学習などは、享受目的が併存し、第30条の4が適用されない場合がある[1][2]
「学習しないで」と書いておくだけ	反対の意思表示があるだけでは、ただし書に当たるとは考えられない[1]
robots.txt などの技術的な措置	権利者が自由に講じてよい。AI学習用のデータベースを販売する予定が推認される場合、措置を回避した収集は、ただし書に当たり得る[1][2]
学習済みのAIから消す	学習に使われたデータを取り除くよう求め得るかは、実現可能性に課題があり、今後の技術の動向を見て判断するとされている[1]

03まだわかっていないこと

個人の作品1点が学習に使われたかを、外から確かめる確実な方法はまだありません。技術的な措置を無視した収集がどう扱われるかも、事案ごとの判断で、裁判例の積み重ねを待つ段階です。

04今日からできること

自分のサイトなら robots.txt で学習用クローラを断り、守りたい作品はログインが必要な場所に置きます。似た生成物を見つけたら記録を残し、文化庁の無料の弁護士相談を使えます。

AIに入力した自分の文章や画像が学習に使われるかどうかは、ChatGPTに個人情報や会社の情報を入力しても大丈夫？の記事で、学習を止める設定と合わせて整理しています。

05よくある質問

自分の絵が勝手にAIの学習に使われたら、著作権侵害になるの？

文化庁の考え方では、AIの学習は著作権法第30条の4の「情報解析」に当たり、原則として許諾なく行えるとされています。ただし、作品の表現をそのまま出力させる目的の学習や、「著作権者の利益を不当に害する場合」は例外とされています。自分のケースがどちらに当たるかは、弁護士への相談で確かめるものです。

プロフィールに「AI学習禁止」と書いておけば効果はある？

文化庁の考え方では、反対の意思表示があることだけでは、第30条の4のただし書に当たるとは考えられないとされています。一方、robots.txt やログイン制限などの技術的な措置は、権利者の判断で自由に行えるとされています。

AIの会社に、学習データに自分の作品が入っているか聞ける？

問い合わせること自体はできますが、答える義務があるかは別の問題です。文化庁の考え方では、訴訟の手続の中で、書類の提出や文書提出命令などにより、学習に使ったデータの開示を求めることができる場合もあるとされています。

すでに学習されたAIから、自分の作品を消してもらえる？

文化庁の考え方では、学習済みのモデルから特定のデータを取り除くよう求め得るかは、実現可能性に課題があり、今後の技術の動向を見て判断する必要があるとされています。侵害が認められる場合は、将来の学習用データセットからの除去を求められることがあるとされています。